2017.6.8
タブレットが今後は出荷拡大の見込み ICT総研がタブレット端末に関する市場動向調査を発表
2017.6.8

タブレットが今後は出荷拡大の見込み ICT総研がタブレット端末に関する市場動向調査を発表

ITライフch編集部
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ICT分野に関する市場調査を行っているICT総研は6月8日、「2017年度タブレット端末に関する市場動向調査」の結果を発表。2015年度以降2年続いて規模が縮小していたタブレット市場が、今後は再び拡大に転じる見込みだと公表しました。

ICT総研「2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査」
http://ictr.co.jp/report/20170608.html

国内のタブレット端末市場は13年度に713万台、14年度に919万台へと大きく成長してきましたが、15年度は895万台、16年度866万台と2年連続で出荷台数が減少。スマートフォンの普及でタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが、要因として挙げられるとのこと。

しかし、今後の国内タブレット端末市場はWindowsタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込み。17年度には前年比3.6%増の897万台、19年度には1,000万台近くまで拡大すると推計されるそうです。

ICT総研「2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査」
http://ictr.co.jp/report/20170608.html

iPadの出荷数は15年度、同7.2%減の359万台で国内出荷台数が初めて減少し、16年度も縮小傾向が続いています。Androidタブレットは15年度に同2.5%減の393万台の出荷となったものの16年度は402万台へと回復。AndroidタブレットはiPadに比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となっており、今後もトップシェアを維持すると見られています。

Windowsタブレットを含むその他のタブレットは15年度は143万台出荷されましたが、16年度は個人向けSurfaceの販売が低迷した影響で121万台。17年度以降はWindows OSを求める法人需要などが堅調であるため回復すると期待されています。

半期ごとの推移では、16年度上期は421万台で前年同期と同数、同下期は445万台と前年同期の474万台から出荷台数が減少しています。

ICT総研「2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査」
http://ictr.co.jp/report/20170608.html

調査では、個人ユーザー4,000人を対象にウェブアンケートも実施。現在の所有率のトップはiPadで16.1%、次点はAndroidタブレットで13.9%でした。Surface/Windows タブレットの所有率は5.1%。

ICT総研「2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査」
http://ictr.co.jp/report/20170608.html

端末の総合満足度を聞いたところ、100点満点換算した満足度ポイントで首位はiPadの78.8ポイント、マイクロソフトSurfaceが73.5ポイント。昨年実施した同アンケートの結果を比べるとiPadの満足度は1.5ポイント増加で、Surfaceは1.6ポイント減少しており、1位と2位が逆転しています。

Surfaceを除くWindows タブレットやAndroid端末、AmazonのKindle Fireの満足度は全体的に低迷。Androidタブレットはコストパフォーマンスの高さでシェアを伸ばしていますが、機能やデザイン面への評価や満足度には差があるとのこと。

ICT総研は、新規需要は以前ほど旺盛ではないもののWindowsタブレットを学校や法人で利用するニーズが拡大していることや、さらに低価格のタブレット端末が今後普及していく可能性もあることから、市場競争はさらに激しくなると指摘。スマホにはない画面の大きさやパソコン並みの性能を武器に市場拡大を目指すことになりそうだとしています。

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